CVE-2019-1405 の詳細
CVEの情報
説明:
An elevation of privilege vulnerability exists when the Windows Universal Plug and Play (UPnP) service improperly allows COM object creation, aka 'Windows UPnP Service Elevation of Privilege Vulnerability'.
CVE更新日: 2019-11-12 19:15:13.410000
CVSSバージョン: 3.1
CVSSスコア: 7.8
KEVの情報
KEV更新日: 2022-03-15
EPSSの情報
EPSSは脆弱性が今後30日以内に悪用される確率を予測するスコアリングシステムで、FIRST(Forum of Incident Response and Security Teams)が提供しています。
EPSSのスコアが高いということは、攻撃されるリスクが高いことを意味するので、早めの対策が必要です。
EPSSスコア: 0.301680000
EPSS更新日: 2026-10-16 00:00:00
SSVCの情報
SSVCはカーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所が提案する脆弱性の評価手法です。ステークホルダーごとに脆弱性対応の優先度を決定することを支援します。
本サイトでは、CVE、KEV、EPSSの内容からExploitation(悪用状況)、Technical Impact(技術的影響)、Automatable(自動攻撃の可否)を判定します。
Exploitation: active
Technical Impact: high
Automatable: False
CVE-2019-1405は、Microsoft WindowsのUniversal Plug and Play (UPnP) サービスに存在する高 severity の特権昇格の脆弱性です。
1. 脆弱性の概要
Windows Universal Plug and Play (UPnP) サービスがCOMオブジェクトの作成を不適切に許可することにより、特権昇格の脆弱性が存在します。この脆弱性を悪用すると、ローカルの非特権ユーザーが「LOCAL SERVICE」ユーザーとして任意のコマンドを実行できるようになります。この脆弱性は、CVE-2019-1322と組み合わせることで、Windows 10のデフォルトインストール環境において、非特権ローカルユーザーがSYSTEMユーザーとして任意のコマンドを実行することが可能になります。
1.1 影響 攻撃者がこの脆弱性を悪用することに成功した場合、昇格されたシステム権限で任意のコードを実行できる可能性があります。これにより、攻撃者はプログラムをインストールしたり、データを表示、変更、削除したり、完全なユーザー権限を持つ新しいアカウントを作成したりする可能性があります。機密性、完全性、可用性への影響は高く評価されており、システムやデータに重大な損害を与える可能性があります。
1.2 深刻度 この脆弱性の深刻度は、CVSS v3スコアで7.8(重要)と評価されています。CVSS v2スコアでは7.2(危険)です。この脆弱性は、CISAのKnown Exploited Vulnerabilities (KEV) カタログに2022年3月15日に追加されており、実環境で悪用が確認されています。
2. 対象となる環境
2.1 影響を受けるOSバージョン 以下のMicrosoft Windowsのバージョンがこの脆弱性の影響を受けます。
2.2 影響を受ける設定 脆弱性は、Windows UPnPサービスがCOMオブジェクトの作成を不適切に許可する点に起因します。UPnP Device Hostサービスは、Windows XPからWindows 10までのクライアントOSでデフォルトで有効になっています。サーバーOSではデフォルトでインストールされますが、一部のバージョンではデフォルトで有効になっていない場合があります。
3. 影響を受けた時の兆候
4. 推奨対策
4.1 本対策 Microsoftが提供するパッチを適用することが推奨されます。具体的な更新プログラムの詳細は、Microsoft Security Update Guideで確認できます。この脆弱性は、2019年11月に、呼び出し元がAdministratorsグループのメンバーであることを確認するために、
ReferenceContainer、CreateInstance、およびCreateInstanceWithProgIDメソッドにアクセスチェックを実装することで対処されました。4.2 暫定回避策(緩和策) * UPnPサービスの構成を強化することで、リスクをさらに軽減できます。 * ネットワーク監視もリスク軽減に役立ちます。
他に解説すべき観点
攻撃手法 この脆弱性の攻撃ベクトルはローカルであり、攻撃者はこの脆弱性を悪用するためにローカルネットワークへのアクセスが必要です。攻撃の複雑さは低く、最小限の特権で、ユーザーインタラクションは必要ありません。
既知の悪用 この脆弱性は、CISAのKnown Exploited Vulnerabilities (KEV) カタログに2022年3月15日に追加されており、積極的に悪用されていることが確認されています。公に利用可能な概念実証 (PoC) およびエクスプロイトも存在します。
参照したサイト