CVE-2017-0199 の詳細
CVEの情報
説明:
Microsoft Office 2007 SP3, Microsoft Office 2010 SP2, Microsoft Office 2013 SP1, Microsoft Office 2016, Microsoft Windows Vista SP2, Windows Server 2008 SP2, Windows 7 SP1, Windows 8.1 allow remote attackers to execute arbitrary code via a crafted document, aka "Microsoft Office/WordPad Remote Code Execution Vulnerability w/Windows API."
CVE更新日: 2017-04-12 14:59:01.157000
CVSSバージョン: 3.1
CVSSスコア: 7.8
KEVの情報
KEV更新日: 2021-11-03
EPSSの情報
EPSSは脆弱性が今後30日以内に悪用される確率を予測するスコアリングシステムで、FIRST(Forum of Incident Response and Security Teams)が提供しています。
EPSSのスコアが高いということは、攻撃されるリスクが高いことを意味するので、早めの対策が必要です。
EPSSスコア: 0.994970000
EPSS更新日: 2026-10-16 00:00:00
SSVCの情報
SSVCはカーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所が提案する脆弱性の評価手法です。ステークホルダーごとに脆弱性対応の優先度を決定することを支援します。
本サイトでは、CVE、KEV、EPSSの内容からExploitation(悪用状況)、Technical Impact(技術的影響)、Automatable(自動攻撃の可否)を判定します。
Exploitation: active
Technical Impact: high
Automatable: False
CVE-2017-0199は、Microsoft OfficeおよびWordPadにおけるリモートコード実行(RCE)の脆弱性です。
1. 脆弱性の概要
CVE-2017-0199は、Microsoft OfficeおよびWordPadがObject Linking and Embedding (OLE) オブジェクトを不適切に処理することに起因するリモートコード実行(RCE)の脆弱性です。攻撃者は、細工されたドキュメントやRTF (Rich Text Format) ファイルをユーザーに開かせることで、任意のコードを実行できます。
攻撃は、攻撃者が悪意のあるHTML Application (HTA) ファイルを埋め込んだドキュメントを作成し、これをユーザーが開封することで発生します。このドキュメントが開かれると、リモートサーバーから悪意のあるHTAファイルを取得し、ユーザーの同意なく悪意のあるスクリプトが実行され、結果としてシステムが攻撃者に制御される可能性があります。
1.1 影響
この脆弱性が悪用されると、攻撃者はシステムを侵害し、機密データを窃取し、ネットワーク内を水平移動することが可能になります。 データ(機密性、完全性、可用性)が侵害されるリスクがあります。 実際に、スパイウェア、ランサムウェア、認証情報窃取マルウェア(例: FINSPY、LATENTBOT、Dridex、FormBook、DreamBot、Remcos RAT)の配布に利用された事例が報告されています。
1.2 深刻度
CVE-2017-0199は、CISAのKnown Exploited Vulnerabilities (KEV) カタログに掲載されており、実際の攻撃で悪用されたことが確認されています。 Fortinetは、この脆弱性を利用したフィッシングキャンペーンを「深刻度の高い」もの、または「クリティカル」と評価しています。
2. 対象となる環境
2.1 影響を受けるOSバージョン
以下のMicrosoft製品およびOSバージョンが影響を受けます。
2.2 影響を受ける設定
本脆弱性は、Microsoft OfficeアプリケーションがHTA (HTML Application) ファイルをOLEオブジェクトとして処理する方法を悪用します。 外部コンテンツパスの検証不足と埋め込みオブジェクトのサンドボックス化の不備に起因するため、OLEオブジェクトの実行を許可する設定が影響を受ける可能性があります。
3. 影響を受けた時の兆候
影響を受けた場合の兆候には、以下のようなものが挙げられます。
winword.exeプロセスの終了など。4. 推奨対策
4.1 本対策
4.2 暫定回避策(緩和策)
他に解説すべき観点
参照したサイト